E&P最新事情 アドリア海
| レポートID | 1004392 |
|---|---|
| 作成日 | 2013-10-18 01:00:00 +0900 |
| 更新日 | 2018-02-16 10:50:18 +0900 |
| 公開フラグ | 1 |
| 媒体 | 石油・天然ガス資源情報 1 |
| 分野 | 探鉱開発 |
| 著者 | |
| 著者直接入力 | 永井 一聡 |
| 年度 | 2013 |
| Vol | 0 |
| No | 0 |
| ページ数 | |
| 抽出データ | E&P最新事情 アドリア海 更新日：2013/10/17 調査部：永井 一聡 （各社ホームページ、各種報道、他） ○アドリア海周辺地域洋上（イオニア海含む）では、20世紀初め頃から、イタリア・クロアチアを中心として、主に北部浅海地域でのガス・石油探鉱と生産が行われてきた。しかしながら、世界的に見ると、これまでの活動において発見された石油・ガスの埋蔵の規模は大きくなく、実績からの評価という面ではそれほど有望とは見られていない。 ○一方、世界的には、海洋掘削技術の発展に伴い、2000年代以降各地の深海で大規模油・ガス田が発見されている。その中でも、東地中海地域（イスラエル、キプロス洋上）における大規模ガス田の立て続けの発見は、アドリア海周辺の深海地域に対しても大きな期待を抱かせるようになった。 ○これまで洋上での探鉱があまり進んでいなかったアドリア海周辺の各国（クロアチア、ギリシャ、アルバニア、モンテネグロ）では、アドリア海およびイオニア海の洋上探鉱を進めていこうという動きが相次いでいる。既に洋上での地震探査を実施しているギリシャでは、同国西部洋上イオニア海に220億バレル、エーゲ海北部には40億バレルの石油の資源量があると評価している。 ○モンテネグロでは現在ライセンスラウンドが開催中であり（入札書提出締切2014年2月末）、また、クロアチアおよびギリシャでも2014年にライセンスラウンドの開催が計画されている。 ○このようにアドリア海～イオニア海にかけての深海域においては、今後石油・ガスの探鉱開発作業の進展が見込まれており、その結果が注視されるところである。 ．はじめに １ アドリア海はイタリアの半島東側に位置する地中海を構成する海域である。その南側は、ギリシャ西側とイタリア半島南部およびシチリア島、マルタ島に囲まれたイオニア海につながっている。 アドリア海を中心とする地中海北部～中央部の沿岸国における石油・ガス探鉱の歴史は古く、イタリアを筆頭に20世紀初め～中頃から継続的に行われてきた。陸上地域のみならず、沿岸洋上地域においても部分的に探鉱・開発が進められており、世界的に見ると埋蔵量規模はそれほど大きくないものの、複数の油・ガス田が発見されている。しかしながら、大規模な石油・ガスの発見の実績が出なかったことや、世界各地で探鉱有望な地域が発見されていったことにより、アドリア海周辺地域の洋上では1980年代以降活発な探鉱活動は行われなくなっていった。 そのような状況の中、2000年代以降、海洋掘削技術の発展もあり、世界各地で大水深探鉱・開発が行われ、メキシコ湾やブラジルのプレソルト、東アフリカなどにおいて大規模油ガス田が見つかっていった。中でもイスラエル・キプロス沖東地中海の水深1500m以上の地域において相次いで大規模ガス田が発Global Disclaimer（免責事項） 本資料は石油天然ガス・金属鉱物資源機構（以下「機構」）調査部が信頼できると判断した各種資料に基づいて作成されていますが、機構は本資料に含まれるデータおよび情報の正確性又は完全性を保証するものではありません。また、本資料は読者への一般的な情報提供を目的としたものであり、何らかの投資等に関する特定のアドバイスの提供を目的としたものではありません。したがって、機構は本資料に依拠して行われた投資等の結果については一切責任を負いません。なお、本資料の図表類等を引用等する場合には、機構資料からの引用である旨を明示してくださいますようお願い申し上げます。 ? 1 ? ｩされたことは、同じく地中海であるアドリア海周辺地域における期待を呼び寄せることとなり、アドリア海周辺国が洋上探鉱に向けての動きを見せ始めている。 図1 アドリア海周辺図 （出所：JOGMEC作成） （出所：Universita degli Studi di Pavia Centro Interdisciplinare di Bioacustica e Ricerche Ambientali） 図2 地中海水深分布 Global Disclaimer（免責事項） 本資料は石油天然ガス・金属鉱物資源機構（以下「機構」）調査部が信頼できると判断した各種資料に基づいて作成されていますが、機構は本資料に含まれるデータおよび情報の正確性又は完全性を保証するものではありません。また、本資料は読者への一般的な情報提供を目的としたものであり、何らかの投資等に関する特定のアドバイスの提供を目的としたものではありません。したがって、機構は本資料に依拠して行われた投資等の結果については一切責任を負いません。なお、本資料の図表類等を引用等する場合には、機構資料からの引用である旨を明示してくださいますようお願い申し上げます。 ? 2 ? Q．アドリア海周辺の石油・ガス探鉱開発の概況 アドリア海周辺の石油・ガス探鉱は、主にイタリアを流れるポー川流域陸上からアドリア海北部洋上にかけて広がるポー堆積盆で数多く行われ、炭化水素発見の実績もこの地域が最も多い。アドリア海北部は水深が200m程度の浅海地域であり、過去においてもイタリア側・クロアチア側双方を含め多くのガス田が見つかっている。一方、アドリア海南部からイオニア海につながるモンテネグロ～アルバニア＝ギリシャ洋上の海域については、水深が1000mを超える深海部分もあり、これまであまり探鉱は進んでこなかった。また、イタリア南部シチリア島周辺でも探鉱は行われ、ここにおいては石油、特に重質油が産出される傾向にある。 図3 アドリア海の油・ガス田分布 （出所：JOGMEC作成） Global Disclaimer（免責事項） 本資料は石油天然ガス・金属鉱物資源機構（以下「機構」）調査部が信頼できると判断した各種資料に基づいて作成されていますが、機構は本資料に含まれるデータおよび情報の正確性又は完全性を保証するものではありません。また、本資料は読者への一般的な情報提供を目的としたものであり、何らかの投資等に関する特定のアドバイスの提供を目的としたものではありません。したがって、機構は本資料に依拠して行われた投資等の結果については一切責任を負いません。なお、本資料の図表類等を引用等する場合には、機構資料からの引用である旨を明示してくださいますようお願い申し上げます。 ? 3 ? R．アドリア海周辺各国の探鉱開発状況 （１）イタリア イタリアは欧州南部地域では有数の石油・ガス産出国となっている。 陸上における石油・ガス探鉱は1920年代から行われており、ポー川流域を中心に開発が進められてきた。洋上の開発に焦点を当てると、1950年代からアドリア海北部を中心とした洋上での探鉱が行われるようになり、1970年に初めて洋上で商業的な規模の石油が発見された。1970年代以降、主にアドリア海の北部から中央にかけての洋上全域が探鉱されている。また、1980年代にはシチリア島洋上で多くの石油が発見されている。1990年代以降は、原油価格の低下等もあり、探鉱活動の勢いは収まっているが、沿岸地域での活動は続いている。 また、イタリアは2010年のアメリカ（出所：イタリアMINISTRY OF ECONOMIC DEVELOPMENT） 図4 イタリアの公開鉱区設定 のメキシコ湾原油流出事故を受け、環境保護の観点から石油・ガス探鉱の規制の見直しを行い、沿岸地域での探鉱・掘削を禁止した。現在はイタリア全域で沿岸12マイル以内の洋上での探鉱・掘削が禁止されている（2010年6月以前に発行された鉱区については適用免除）。特にイタリア西岸チレニア海側においては全域で探鉱活動が不可となった。 こういった状況もあり、アドリア海北部浅海地域での探鉱は、既存のガス田における埋蔵量の追加を目的とした小規模な探鉱が続けられている程度となっているが、今後生産が計画されている洋上ガス田の開発も残っており、ガス生産についてはコンスタントに継続すると思われる。 Global Disclaimer（免責事項） 本資料は石油天然ガス・金属鉱物資源機構（以下「機構」）調査部が信頼できると判断した各種資料に基づいて作成されていますが、機構は本資料に含まれるデータおよび情報の正確性又は完全性を保証するものではありません。また、本資料は読者への一般的な情報提供を目的としたものであり、何らかの投資等に関する特定のアドバイスの提供を目的としたものではありません。したがって、機構は本資料に依拠して行われた投資等の結果については一切責任を負いません。なお、本資料の図表類等を引用等する場合には、機構資料からの引用である旨を明示してくださいますようお願い申し上げます。 ? 4 ? 一方イオニア海については、1971年に1.3TcfのLunaガス田が発見されているが、その後探鉱はあまり活発には行われず、2000年以降掘削が行われていない。 イタリア南部のシチリア島地域については、2000年代前半まで重質油をターゲットとした探鉱が行われ、陸上・洋上含めていくつかの油田が発見されており、現在でも比較的有望な地域として探鉱・開発活動が続けられている。 （出所：BP統計） （出所：BP統計） 図5 イタリア石油生産量 図6 イタリア天然ガス生産量 ２）クロアチア （ クロアチアでは、陸上の石油・ガス探鉱は19世紀から行われており、長い歴史を誇っている。クロアチアにおける石油・ガスの探鉱開発ライセンスは、国営であるINAが唯一保有する。これまで、何社かがクロアチアにおける探鉱開発に参画してはいるが、全てがINAとの合弁で行われ、生産物分与契約をINAと締結しての活動となっている。 クロアチアにおけるアドリア海洋上での探鉱活動は、1960年代から始まり、1973～1993年にかけて7つのガス田が発見されている。その後、クロアチア国営INAは、技術支援を求めて1996年にイタリアENIとの合弁企業による探鉱及び開発を行っている。これにより、1996年以降、7つのガス田が発見されている。これまで大規模な石油・ガスの発見はないが、小規模ながら商業性のある油・ガス田の発見は複数なされているという状況である。 クロアチア政府は、現在クロアチア洋上アドリア海中央部および南部の二次元探査データ取得を進めており、2013年第4四半期に取得完了し2014年第1四半期にはデータ処理が完了する見込みとしている。これらの地域はこれまで探鉱が行われていない地域で、クロアチア政府はこれらの地震探査データを基に2014年に洋上ライセンスラウンド開催を計画中である。 Global Disclaimer（免責事項） 本資料は石油天然ガス・金属鉱物資源機構（以下「機構」）調査部が信頼できると判断した各種資料に基づいて作成されていますが、機構は本資料に含まれるデータおよび情報の正確性又は完全性を保証するものではありません。また、本資料は読者への一般的な情報提供を目的としたものであり、何らかの投資等に関する特定のアドバイスの提供を目的としたものではありません。したがって、機構は本資料に依拠して行われた投資等の結果については一切責任を負いません。なお、本資料の図表類等を引用等する場合には、機構資料からの引用である旨を明示してくださいますようお願い申し上げます。 ? 5 ? ギリシャにおける石油・ガス探鉱は、陸上地域については1900年頃から、洋上地域については1960年代から行われ、併せて100年以上の探査の歴史があるが、あまりよい結果は得られていない。1970年以降は探鉱活動も徐々に衰退していき、国営企業による探鉱が限定的に継続されていた。1996年に同国初の国際ライセンスラウンドが開催されたが、2007年に石油・ガス探鉱に関する規制変更があり、それまでに賦与された全てのライセンスが取り下げられている。 2009年にギリシャのEnergean Oil & Gas社が洋上の二次元地震探査を実施し、また、2011年には再度石油・ガス探鉱の規制が変更され、新たな探鉱の動きが見られるようになる。この探査結果等によると、ギリシャ西部洋上イオニア海には220億バレル、エーゲ海北部には40億バレルの石油の資源量があると評価されており、そのうち10%程度が採取可能とされている。また、クレタ島南部の洋上についてもガス資源が有望との見方がされている。、 2012年にはギリシャ西部3鉱区（陸上及び洋上）の公開入札が行われた（最終評価中）。 さらに、現在政府はイオニア海洋上（主に深海部）の地震探査とそのデータ解析を進めており、このデータを基に2014年に次のライセンスラウンドを開催する計画としている。 ３）ギリシャ （図7 ギリシャの石油・ガス探鉱 （出所：Energean Oil & Gasホームページ） Global Disclaimer（免責事項） 本資料は石油天然ガス・金属鉱物資源機構（以下「機構」）調査部が信頼できると判断した各種資料に基づいて作成されていますが、機構は本資料に含まれるデータおよび情報の正確性又は完全性を保証するものではありません。また、本資料は読者への一般的な情報提供を目的としたものであり、何らかの投資等に関する特定のアドバイスの提供を目的としたものではありません。したがって、機構は本資料に依拠して行われた投資等の結果については一切責任を負いません。なお、本資料の図表類等を引用等する場合には、機構資料からの引用である旨を明示してくださいますようお願い申し上げます。 ? 6 ? i出所：ギリシャMINISTRY OF ENVIRONMENT, ENERGY & CLIMATE CHANGE） 図8 ギリシャ洋上二次元地震探査範囲 ４）アルバニア （ アルバニアの近代石油探鉱は1930年頃に始まり、その後1970年代まで石油生産は活発に行われていた。しかし、1970年頃からの外交関係の断絶が影響し、1990年まで石油産業は衰退の一途であった。1990年頃からようやく開放路線の政策に移行したことで、2000年代には海外企業がアルバニア石油産業に参画するようになった。 また、これまで探鉱の対象地域は陸上地域が中心であったが、2007年にCairn Energy（Joni-5）、2011年にSan Leon Energyがアルバニア洋上鉱区（Durressi：当初はBeach Energyが25%を共同保有していたが、現在はSan Leon Energy社が100%保有）の探鉱に参入した。 San Leon Enegyは、2011年に同鉱区の2次元お（出所：各種報道を元にJOGMEC作成） 図9 アルバニア鉱区 Global Disclaimer（免責事項） 本資料は石油天然ガス・金属鉱物資源機構（以下「機構」）調査部が信頼できると判断した各種資料に基づいて作成されていますが、機構は本資料に含まれるデータおよび情報の正確性又は完全性を保証するものではありません。また、本資料は読者への一般的な情報提供を目的としたものであり、何らかの投資等に関する特定のアドバイスの提供を目的としたものではありません。したがって、機構は本資料に依拠して行われた投資等の結果については一切責任を負いません。なお、本資料の図表類等を引用等する場合には、機構資料からの引用である旨を明示してくださいますようお願い申し上げます。 ? 7 ? 謔ﾑ3次元地震探査を行い、同社保有鉱区に最大20億バレル相当の石油が存在している可能性があるとしている。 また、イスラエルのIsrael Land Development Co.も、子会社であるEmanuelle Adriatic Energyを通じて、2012年アルバニア洋上鉱区（Block A-2, 3, 4）に参入し、現在探鉱を計画中である。 現在モンテネグロでは石油・ガスの生産は行われていない。この地域での石油・ガス探鉱は1910年代から陸上での探鉱が行わている。1970年代には、初めての地震探査を用いての洋上における探鉱も一部実施されたが、これまでに目立った実績もなく、その後はほとんど探鉱は行われていない。 しかし、周辺国（イタリア、アルバニア、クロアチア）での石油・ガス生産の実績と、石油・ガス生成の地質的な基本条件は揃っているとして、政府は石油・ガス開発への期待を高めている。 モンテネグロ政府は、現在、洋上鉱区での石油・ガス探査のための同国独立後初のライセンスラウンドが開催されている。入札に公開された鉱区は、アルバニアとイタリアの洋上境界に隣接する同国南部地域の13の洋上鉱区（合計3000km2）となっており、入札書提出の期限は2月末となっている。 ５）モンテネグロ （（出所：モンテネグロ政府ホームページ） 図10 モンテネグロ－イタリア地質構造 Global Disclaimer（免責事項） 本資料は石油天然ガス・金属鉱物資源機構（以下「機構」）調査部が信頼できると判断した各種資料に基づいて作成されていますが、機構は本資料に含まれるデータおよび情報の正確性又は完全性を保証するものではありません。また、本資料は読者への一般的な情報提供を目的としたものであり、何らかの投資等に関する特定のアドバイスの提供を目的としたものではありません。したがって、機構は本資料に依拠して行われた投資等の結果については一切責任を負いません。なお、本資料の図表類等を引用等する場合には、機構資料からの引用である旨を明示してくださいますようお願い申し上げます。 ? 8 ? ｦ2013年8月ライセンスラウンド公開鉱区 （出所：OIL & GAS Montenegroホームページ） 図11 モンテネグロ鉱区 ４．まとめ ・アドリア海北部の浅海地域では、石油・ガスの探鉱・開発は、古くから行われ、イタリア沿岸では多くの油・ガス田が発見されているが、いずれも小規模なものとなっている。 ・しかし、当該エリアを除くアドリア海において、これまであまり探鉱が行われていない。 ・2000年以降の世界各地での大水深地域における石油・ガスの大規模発見が、アドリア海周辺（イオニア海含む）の深海域に対しても期待を抱かせている。 ・本地域における地震探査も今後進んでいくと思われるが、既に初期の地震探査を行ったギリシャでは、同国イオニア海域に220億バレルの石油の資源量があると評価されている。 ・モンテネグロでは現在ライセンスラウンドが開催中で、クロアチア・ギリシャにおいても2014年にライセンスラウンドが開催される計画である。 ・このようにアドリア海～イオニア海にかけての深海域においては、今後石油・ガスの探鉱開発作業の進展が見込まれており、その結果が注視されるところである。 以上 Global Disclaimer（免責事項） 本資料は石油天然ガス・金属鉱物資源機構（以下「機構」）調査部が信頼できると判断した各種資料に基づいて作成されていますが、機構は本資料に含まれるデータおよび情報の正確性又は完全性を保証するものではありません。また、本資料は読者への一般的な情報提供を目的としたものであり、何らかの投資等に関する特定のアドバイスの提供を目的としたものではありません。したがって、機構は本資料に依拠して行われた投資等の結果については一切責任を負いません。なお、本資料の図表類等を引用等する場合には、機構資料からの引用である旨を明示してくださいますようお願い申し上げます。 ? 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