• Tullow OilはガーナのJubilee油田、TEN油田をコア資産に据え、アフリカに焦点を当てた英国ベースの中小独立系企業である。
• 2019年末、ガーナ・Jubilee油田での生産不調を受けて、Tullow Oilの株価が20年来の最低水準に落ち込んだ。同社はポートフォリオ全体及び財務の見直しを行い、資産売却を検討し、ガーナの生産アセットに集中することとなった。
• 2020年4月にTullow Oilのウガンダ資産をTotalに売却することで合意し、同年11月には取引が成立した。
• 2021年2月にTullow Oilの赤道ギニア、ガボン資産をノルウェーのPanoro Energyに売却することで合意し、2021年6月までに取引を成立させる予定である。
• 昨今の油価上昇基調やポートフォリオの見直しを通じてTullow Oilのさらなる復活が期待される。

（Tullow Oilホームページ、Kosmos Energyホームページ、Panoro Energyホームページ他）

Tullow Oilは独立系の石油天然ガス探鉱開発企業である。同社は1985年にアイルランド、ダブリンから南へ35マイルほどにあるTullowという小さな町で設立され、現在ではロンドンに本拠地を構えている。

現在、同社はアフリカと南米[1]の14か国で70のライセンスを保有している。同社のビジネスモデルは、発見した石油の開発・生産からキャッシュフローを創出し、新たな石油発見のための探鉱投資に焦点を当てるというものであったが、現在は負債の削減とポートフォリオ管理による資産の適正規模化に注力している。Tullow Oilは1986年からアフリカで事業を展開しており[2]、アフリカ大陸での探鉱開発事業は、Tullow Oilをここまで成長させるために極めて重要な役割を果たしてきた。

Jubilee油田は2007年に掘削された探鉱井、Mahogany-1（M-1）およびHyedua-1（H-1）によって発見された。Jubilee油田は2つの鉱区にまたがる油田で、West Cape Three Points鉱区でM-1探鉱井によって商業量の油が発見されると、隣接するDeepWaterTano鉱区にもMahogany構造が伸びている可能性があるとして、H-1探鉱井により掘削、商業量の油が発見された。Tullow Oilと米国独立系Kosmos Energyがそれぞれオペレーターを務めるDeep Water Tano および West Cape Three Point 鉱区で発見された両構造はJubilee油田として一体開発されることになり、ガーナ政府は2009年7月に開発計画を承認した。Jubilee 油田は FPSO（原油生産量：12万b/d）ならびに海底に生産設備を設置する Sub-sea Production System（SPS）による開発を行い、2010年12月に生産開始された。2020年のJubilee油田からの生産量は平均8.2万b/dと見込まれている。

なお、Jubilee油田開発で使用されているのはFPSO Kwame Nkrumah MV21で、三井海洋開発株式会社（MODEC）がTullow Oilのガーナ現地法人より建造及びチャーター契約を受注したものである。ちなみに、MODEC社2017年6月1日付プレスリリース[6]によると、同社が建造したFPSOがガーナ共和国の新紙幣（5セディ）の図柄として採用された由である。

また、ガーナでは、2009年にTweneboaガス・コンデンセート構造が発見されると、翌2010年にEnyenra油田が発見され、2012年にはNtomme油田及びWamaガス・コンデンセート構造が発見された。これらを総称してTEN油田という。TEN油田について、Tullow Oilほかパートナー企業はFPSO（原油生産量：8万b/d）を用いて油田開発を行うこととし、初期段階ではEnyenra油田及びNtomme油田に焦点が当てられた。2013年にガーナ政府からTEN油田開発計画が承認され、2016年に生産を開始した。また、同油田開発で用いられるFPSO（名称：FPSO Prof. John Evans Atta Mills）はJubilee油田に続き、MODECがTullow Oilから連続受注したものであり、エンジニアリングから設計、機器購入、建造、据付までの一括工事を行った。

2019年以降、Tullow Oilは生産目標の未達成に苦しみ、同年12月、Tullow Oilにとって主要アセットのJubilee油田で、技術的問題（ガス圧縮の制約や水注入による生産問題等）及び操業上の問題の影響により期待を著しく下回る生産パフォーマンスに至った。さらに、TEN油田では事前の予想をはるかに上回るウォーターカット[7]が明らかになりEnyenra油田の埋蔵量を30%ダウンさせた。これを受け、同社のCEO Paul McDade氏（当時）と Chief Exploration Officerの Angus McCoss氏（当時）は辞任し、同社の株価は暴落（前月217ポンドから39ポンドまで下落）、20年来の低水準にまで落ち込んだ。

その後、non-executive Chair のDorothy Thompson氏が暫定CEOに指名された。同社はポートフォリオ全体及び財務の見直しを行い、ウガンダ等の資産売却を検討し、ガーナの生産業務に集中する方向に舵を切った。2020年4月には、アフリカに焦点を当てる独立系Delonex EnergyのCEO Rahul Dhir氏がTullow Oilの新CEOにノミネートされ、7月1日に着任した。Dhir氏はCairn Indiaに2006年のIPOから2012年までmanaging directorとして在籍し、2013年にはDelonex Energyを創業した。Delonex Energyはチャド、ケニア、エチオピアで活動しており、ケニアの12A鉱区ではTullow Oilのパートナーである。

2020年4月、Tullow OilはウガンダのLake Albertプロジェクトにおける同社の保有権益の全てを5億7,500万ドルでTotalに売却することで両社は合意、同年10月にウガンダ政府及び財務当局も当該売却を承認し、同年11月に売却を完了した。すでに11月時点でTullow OilはTotalから5億ドルを受け取っており、Lake AlbertプロジェクトがFIDした際には追加で7,500万ドルを受け取る予定である。

Tullow Oilはウガンダ資産売却によって純負債額を24億ドルに修正した。これまで探鉱に焦点を当てた活動をしてきたが、債務軽減のため探鉱活動は先送りされる予定である。その他に、今後数年間はガーナの既存油田に投資の90%を集中し、今後10年間で70億ドルのキャッシュフローを生み出す予定である。

2021年2月、Tullow Oilは赤道ギニアとガボンの上流資産を最大1億8,000万ドルでPanoro Energy[8]に売却することで両社が合意したと発表した。ディールは6月までに完了させる予定である。純負債の削減に努めるTullow Oilにとって、この資産売却はその原資を手に入れる良い機会と考えられている。

Tullow Oilによると、赤道ギニア資産の対価として最大1億500万ドル、ガボン資産の対価としては最大7,000万ドルで売却され、両取引が完了した際にさらに500万ドルがTullowに支払われる予定である。

Tullow Oilが売却する資産は、赤道ギニアのBlock Gの14.25%の権益とガボン沖の Dussafu Marin Permitの10%の権益の予定である。いずれもTullow はオペレーターを務めておらず、マイナーシェアを持っているのみである。

赤道ギニアのBlock G（CEIBA、OKUME両油田）ではCeiba油田が2000年に生産開始し、Okume油田が2006年に生産を開始した。2020年の両油田からの生産量は3万8,000b/d程度と見られる。オペレーターのTrident Energyは4D地震調査の結果に基づいて、新たな開発機会を創出するために2021年3月以降に開発掘削活動を再開する予定である。

ガボンのDussafu Marin Permit（Ruche EEA）では、これまで6つの油田が発見されている。最初に発見されたTortue油田は2018年9月にFPSOによって生産を開始しており、現在の生産量は1万6,000b/dである。今後、他の油田の開発とさらなる探鉱が予定されている。

Panoro Energyによると、今回の買収により、7つの油田（非オペレーター）から6,900b/dの純生産量と2Pで2,500万バレルの埋蔵量が同社に加わり、会社規模が約4倍になるといい、「“high-quality, low operating cost” の資産を買収する」と述べた。

Panoro Energyはアフリカ6か国（ガボン、赤道ギニア、チュニジア、ナイジェリア、南ア）でアセットを保有し、ポートフォリオ拡大に意欲的と報じられている。

昨今の原油価格はワクチンの普及による石油需要回復への期待感などに下支えられ、上昇基調にある。この油価上昇トレンドやウガンダ、赤道ギニア、ガボン資産の売却による負債の削減でTullow Oilは復活への歩みを順調に進めている模様である。同社のアフリカでの果敢な探鉱・開発への取り組みは目を見張るものがあり、今後のさらなる復活が期待される。

以上

（この報告は2021年3月25日時点のものです）