• 本稿では、中東・北アフリカ地域でのグリーン水素生産において先行しているUAEやサウジアラビアに対し、オマーンがどのように対抗しようと試みているかについて、「外国企業の投資誘致」の観点から分析する。
• オマーンは2022年に国営水素会社「Hydrom」を設立したが、この会社はUAEのマスダールやサウジアラビアのアクワパワーのように、「ナショナル・チャンピオン」としてプロジェクトを推進することを求められているわけではなく、あくまでプロジェクトの前提となる国内手続きを監督する役割を果たしている。
• 具体的に外国投資を呼び込む手続きとして、オマーン政府はグリーン水素生産のための用地入札ラウンドを開催。すでに中部ドゥクム、南部サラーラを中心に複数の外国企業コンソーシアムが用地を落札しており、一定程度の成功を収めている。
• オマーン政府は単に入札プロセスを整備するだけでなく、外国企業にとって好ましい投資環境の整備に努めている。具体的には、国営企業を中心に共有インフラを整備し、国内外でのグリーン水素需要の創出を推進している。
• オマーンによる「外国企業の投資誘致」を主眼とするアプローチは、UAEやサウジアラビア等の資金力が豊富な国々以外にも適用しうる。例えばエジプトはグリーン水素プロジェクトに関するインセンティブ・パッケージ法案を検討しており、オマーン同様に外国投資を求める姿勢が明らかである。

太陽光の豊富な「サンベルト」に位置する中東・北アフリカ地域では、グリーン水素生産に向けた取り組みが加速している。早くから注目されたのはUAEやサウジアラビアによる大規模グリーン水素・アンモニア事業であったが、現在はヨルダンやトルコといった非産油国もグリーン水素事業を見据えた戦略策定を進めている。グリーン水素は、鉄鋼業や石油化学への利用によって自国の産業多角化に資する次世代燃料として、消費国のみならず生産国からも期待されているのである。中東・北アフリカ各国は世界的にもコストの低い太陽光発電を活用し、早期のグリーン水素事業立ち上げに向けて突き進んでいく構えである。

一方、大規模な資本を元手に2000年代からクリーンエネルギー開発を進めてきたUAEやサウジアラビアとその他の中東・北アフリカ諸国では、どうしても取り組みのスピードは異なる。そこで、UAEやサウジアラビアに比べて資金力とクリーンエネルギー開発の経験で劣後してきたオマーンは、どのようにしてこれらの国に追いつこうとしているのだろうか。

本稿では、オマーンのグリーン水素事業に関する制度化の動向を分析する。第一に、オマーンで現在進んでいる国営水素会社の設立、入札ラウンドの実施、インセンティブの整備という三つの制度化を説明する。そして第二に、オマーンの制度化が今後の中東・北アフリカ地域での水素事業のモデルとなる可能性を指摘する。

オマーンはサウジアラビアやUAEとは異なる経路でグリーン水素生産国を目指している。同国では「自国主導でどのようにプロジェクトを推進するか」ではなく、「どのように外国企業を誘致するか」に焦点が置かれ、エネルギー・鉱物省や国営企業によって、投資誘致のための環境整備が進められている。以下では、オマーンがグリーン水素プロジェクトへの外国投資を誘致するために進める取り組みを説明する。

2022年10月、オマーン政府は他の多くの中東・北アフリカ諸国に先立ち、2030年に100～125万トン[1]、2050年に750～850万トンのグリーン水素生産を目指す「グリーン水素戦略」を策定するとともに、国営石油会社OQのフィラス・アブドゥルワニ・クリーンエネルギー担当副社長をトップとした国営水素会社「ハイドロジェン・オマーン（Hydrom）」を創設した[2]。同社は2020年12月に設立された国営持株会社エナジー・デベロップメント・オマーン（EDO）の100％子会社として設立され、オマーンのグリーン水素部門を監督することが求められている。

UAEやサウジアラビア等では国営水素会社は設立されていないが、同様の機能を果たす国営企業は存在する。UAEではマスダールやアブダビ国営エネルギー会社（TAQA）がハリーファ工業地区（KIZAD）等で計画中の個別のグリーン水素事業を主導する役割を果たしている。2022年6月にはブルー水素プロジェクトで大きな役割を果たすアブダビ国営石油会社（ADNOC）とTAQAがマスダールの株式を取得する等、水素部門をめぐる国営企業間の提携が緊密化している[3]。またサウジアラビアでは、ムハンマド皇太子が支配する公共投資ファンド（PIF）と同ファンドが株式50％を有する再生可能エネルギー事業者のアクワパワーが国内外のクリーンエネルギー開発を主導している[4]。両社は北西部NEOMで計画されている大規模グリーンアンモニア事業にも参画しており、今後もグリーン水素事業でリーダーシップを発揮することが期待される。

しかし、Hydromにはマスダールやアクワパワーのように、個々のグリーン水素事業を主導する役割が求められているわけではない。同社の役割には「グリーン水素部門のマスタープラン策定」、「グリーン水素事業のための国有地の設定・割り当て」、「入札プロセスの管理」、「プロジェクトの実行管理」等が挙げられており[5]、自社でプロジェクトを推進することは想定されていない。実際に、現在オマーンで計画されているグリーン水素プロジェクトにおいても、国営石油会社OQの子会社OQオルタナティブ・エナジー（OQAE）が一部参画するのみで、Hydromはいずれの個別事業にも直接的に関与していない。同社にはあくまで、プロジェクト組成・実施の前提となる国内手続きを推進する主体としての機能が求められているのである。

以下では、Hydromを中心とするオマーンが具体的に進める国内手続きとして、入札ラウンドの実施とインセンティブの整備を取り上げる。

オマーンのグリーン水素部門では、国家主導の大規模プロジェクトを立ち上げるのではなく、公開入札ラウンドによって国内外の企業コンソーシアムに事業適地を割り当てる点が特徴的である。石油開発プロジェクトと同様に、主に外国企業を呼び込むスキームを整備することで、グリーン水素プロジェクトを推進しようと試みているのである。

2022年のグリーン水素戦略の公表から、オマーン政府は中部ドゥクムや南部サラーラ、その中間に位置するジャジールを中心に、同国全土に合計5万平方キロメートルの再生可能エネルギー適地を設定した。Hydromは2030年までの「フェーズA」目標の達成に向けて、まずドゥクム周辺のウスタ地方に2つ、サラーラの周辺のドファール地方に4つ、各320平方キロメートル程度の事業用地を定め、これらの用地を国内外の企業コンソーシアムに入札プロセスを通じて割り当てている。Hydrom設立直後の2022年11月から2023年6月にはウスタ地方を対象とした第1次入札ラウンドを実施し、2023年6月からはドファール地方を対象とした第2次入札ラウンドを実施している。

2024年2月現在、ウスタ地方とドファール地方のそれぞれで落札事業者が決定し始めている[6]。ウスタ地方では鉄鋼業への水素供給を目指す「アムナー」コンソーシアム、韓国POSCOとフランスのエンジー（Engie）が中心となって組成するコンソーシアムがそれぞれ事業用地を落札している。ドファール地方では正式な落札事業者の公表が2024年4月に予定されているが、それに先立ちドイツのリンデや日本の丸紅らが参画する「サラーラH2」プロジェクトが事業用地を獲得したと発表された[7]。事業用地を落札したコンソーシアムは、契約から7年間（2030年まで）の開発期間と40年間の操業期間に関する土地利用権を獲得し、グリーン水素事業の開発を進めることとなる。プロジェクトにおける再生可能エネルギー及び水素の生産方法、最終製品の種類、製品の引取先（オフテイク）はいずれも落札事業者に委ねられている。

中には入札ラウンドとは別に、直接交渉を通じて事業用地を獲得した「レガシー・プロジェクト」[8]も存在する。OQやシェルが大規模事業として検討してきた「グリーン・エナジー・オマーン（GEO）」、ベルギーのDEMEグループらによって小規模のパイロット事業として検討されている「ハイポート・ドゥクム」事業や、前述した「サラーラH2」事業がこれにあたる。これらのプロジェクトは入札ラウンドが開始される以前からオマーン政府と具体的な事業組成に関する交渉を続けていたことから、入札ラウンドとは別枠での用地取得が認められた。多くの「レガシー・プロジェクト」にはOQAEが事業者として参画しているが、プロジェクトはあくまでコンソーシアムを組成する外国企業とともに主導する形である。

オマーン政府は単に入札ラウンドを設定するだけでなく、外国企業に対してインセンティブとなる事業環境の整備を進めている。プロジェクト開発自体を外国企業に委ねる代わりに、オマーン政府は周辺インフラや国内需要の開発を担う姿勢を示している。

第一に、オマーン政府は国内輸送・国外輸出に必要な中流インフラの整備を進めている。2023年6月には、Hydromを中心に公益事業者や国際パートナーで構成される、インフラ開発を監督する諮問委員会を設立した[9]。対象となる中流インフラには送電網、海水淡水化プラント、水素パイプライン、貯蔵タンク、輸出港等が含まれ、各地域で推進される複数の水素プロジェクトによって共用されることが見込まれている。また、これらのインフラはOQガスネットワーク（OQGN）、オマーン国営送電会社（OETC）等の国営企業が中心となって建設することが計画されており、2023年6月にはHydromがOQGNと水素パイプラインの開発に関する協力に向けたMOUを締結する等[10]、Hydromを中心とした協力体制の形成が始まっている。Hydromによると、2025～2026年にFEEDとFIDを完了し、2027年に各種インフラの建設が開始され、グリーン水素プロジェクトが立ち上がる2030年までに建設が完了する予定である。この他、2023年12月にはドイツのシーメンス・エナジーがHydrom及びオマーン投資庁との間で、グリーン水素生産の重要な構成要素となる電気分解装置の製造プラント開発に関するMOUを締結している[11]。

第二に、オマーン政府は国内外でのグリーン水素需要の確保に向けたステークホルダーとの協力を進めている。オマーンは研究開発や事業投資、輸出入等の様々なフェーズにおいて外国機関との協力を進めている。例えばドイツとの間では2019年にオマーン・ドイツ大学とハイドロジェン・ライズがグリーン水素技術の経済的可能性を検討する「オマーン水素イニシアティブ」を立ち上げ、水素輸出産業の創出に向けた研究開発で協力している[12]。加えて、シーメンスやウニパー等のドイツ企業はグリーン水素プロジェクトのコンソーシアムには参加せずとも、オフテイク契約交渉や技術開発といった様々な形での協力を検討している。またオランダとの間ではCOP27において政府間MOUを締結し、COP28ではより具体的に、エネルギー・鉱物省、Hydrom、アムステルダム港らの間でオマーンからオランダへの水素輸出に向けた共同調査契約の締結に至っている[13]。

国内においても、鉄鋼業を中心とした国内のグリーン水素需要創出に向けた動きがみられる。特にオマーン最大の鉄鋼メーカーであるジンダル・シャディードはソハール港とドゥクム港の経済特区内でそれぞれグリーン・スチール製造プロジェクトを計画し、脱炭素化による新たな事業機会を捉えようとしている。また日本の三井物産と神戸製鋼は、同じくオマーンのドゥクム港において2027年までのグリーン・スチール製造プラント開発を目指している[14]。この他、OQAEとオマーン国営海運会社（Asyad）は日本の住友商事やデンマークのマースクとともにグリーン燃料バンカリングの実現可能性を検討しており[15]、鉄鋼業以外での国内需要の開拓も徐々に進みつつある。IEAは2023年6月に発表したオマーンのグリーン水素ポテンシャルに関する報告書において、国内水素需要の創出によって生産コストを削減することが同国にとっての優先課題であると指摘した[16]。オマーン政府は単に新たな輸出燃料市場を開拓するのみならず、国内製造業での水素利用も志向しているのである。

以上のとおり、オマーン政府は外国企業を誘致するための入札ラウンドを設定するだけでなく、インセンティブとなる共通インフラの整備や国内外での需要喚起に取り組むことで、外国企業主導のグリーン水素プロジェクトを投資決定に近づけることに成功している。この全体的なプロセスを主導しているのが国営水素会社Hydromであり、UAEやサウジアラビアの「ナショナル・チャンピオン」とは異なる形で自国のグリーン水素部門を牽引していると言えるだろう。

オマーンによる独自のグリーン水素推進プロセスは、UAEやサウジアラビアのような資金力や「ナショナル・チャンピオン」を持たないその他の中東・北アフリカ諸国にとっても模倣可能である。現にいくつかの中東・北アフリカ諸国では、「オマーン・モデル」に似たプロセスの萌芽が見られる。

例えばエジプトでは、COP27で多数のグリーン水素プロジェクトに関するMOUを締結したのち、戦略策定とインセンティブの制度化を通じて次の段階に進むことを目指している。同国はCOP27時点からグリーン水素戦略の策定を進めており、2023年11月には国家グリーン水素評議会によって同戦略が承認されたと報じられた。加えて同国では2023年1月にグリーン水素プロジェクトに関する各種税控除や土地利用料の割引を含むインセンティブ・パッケージに関する法案が議会を通過している[17]。インセンティブ・パッケージには各種の金銭的なインセンティブが含まれる代わりに、20％以上のローカルコンテンツ利用と70％以上の外国からのファイナンスが要件として定められており、外国企業と自国の双方にとって利益のある制度設計を試みていることがわかる。

「サンベルト」に位置する中東・北アフリカ諸国は自国で水素プロジェクトを主導する能力がない場合にも、外国企業を誘致することで水素生産国となる道が存在する。オマーンはまさにその可能性を拓く先駆的な事例であるといえよう。エジプト以外にもトルコやヨルダン、モロッコ等が水素生産国を目指す取り組みを推進している中で、「オマーン・モデル」はそれらの国々が目指すロールモデルになる可能性がある。

以上

（この報告は2024年2月26日時点のものです）