ハノイで少し考える -Petrovietnam 35周年記念Conference&Exhibitionに出席する機会を得て-
レポートID | 1006419 |
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作成日 | 2010-11-19 01:00:00 +0900 |
更新日 | 2018-02-16 10:50:18 +0900 |
公開フラグ | 1 |
媒体 | 石油・天然ガスレビュー 2 |
分野 | 基礎情報探鉱開発 |
著者 | |
著者直接入力 | 鈴木 信市 |
年度 | 2010 |
Vol | 44 |
No | 6 |
ページ数 | |
抽出データ | エッセーJOGMEC ジャカルタ事務所 鈴木 信市ハノイで少し考える- Petrovietnam 35周年記念Conference&Exhibitionに出席する機会を得て-はじめに 本稿は、ジャカルタ事務所にいる筆者が、ハノイで開催されたPetrovietnam設立35周年を祝うInternational Science & Technology Conference等に出席する機会を得て、その際に少し考えたことを述べるものである。Conferenceに関しては、概要のみを記し、発表内容そのものに関しては触れていない。また、ベトナムの石油天然ガスに関する客観的な情報に関しては、単純化に努めている。気楽に読んで頂ければ幸いである。1. ジャカルタでベトナムを思い出す 今日も雨だ。今年のジャカルタは、ドライシーズンに入ったというのに、ひどく天気が悪い。こういう日は、タクシーをつかまえるのにも、一苦労である。昨日も、大雨がやんだ直後にオフィスを出た。他の客と競争してタクシーを止めるのに20分、運転手に口頭で有名ホテルの名を告げるが、理解できなかったので、ホテルの名を紙に書いて渡した。しかし、この有名ホテルの場所を知らない、という。仕方なくそのタクシーを降りて、別のタクシーを拾う。先客が降りた直後に、他の客に取られる前に、運転手の都合も聞かず有無を言わせず飛び乗る(写1)。 2010年8~9月、Petrovietnam3557石油・天然ガスレビュー周年の記念行事として、ハノイでInternational Science & Technology Conference(副題:Petrovietnam 2010 Accelerating Development)が開催されることになり、同時に開催されるExhibitionにおいてJOGMECはブースを出展することになった。また、この機会に、現地で、JOGMECのTechnology Research Center(以下、TRCと略)が実施している海外技術者研修プログラムを卒業したベトナムの方のOB会を開催するのである。 ベトナムに初めて行ったのは、そんな昔のことではない。6年前の2004年8月に、妻と2人で行ったのが最初である。夏休みの旅行先としてベトナムを選んだのは、深い理由があったわけではない。多分、その年の初めに、レンタルビデオ店で借りた映画「インドシナ」に少しは影響を受けたのかもしれない。この映画は、1930年代のフランス領インドシナと呼ばれていたころのベトナムを舞台にした、フランス人たちのメロドラマである。アジア人の一員である日本人としては、このような当時の宗主国支配階級を主人公にした植民地を背景に描く物語は、単純に味わうことができない。少し苦い味がした。ただ、その中身はどうであれ、カトリーヌ・ドヌーブの上品な美しさと、ハロン湾の幻想的な風景が心に残る映画だった(図1)。 ベトナムは、この物語の時代の後、日本軍の占領、フランスとの戦争、そしてアメリカとの戦争と、苦しみが続くのである。出所:筆者撮影写1ジャカルタの交通Gッセー係するものではなかった。2. ベトナムの石油と天然ガス ベトナムは、現在、東南アジアで有数の産油国となっている。そのため、JX、三井石油開発、出光などの日本の石油上流企業が進出している。また、最近では、メキシコ湾の深海開発に関連して事故を起こしたBPが権利を所有するNam Con Sonプロジェクトの資産売却計画の報道の影響もあり、ベトナムの石油天然ガス開発は、一般の人々にも知られるようになった。以下に、ベトナムの石油天然ガス事情の概要をまとめる。(1)Petrovietnam 表1に、Petrovietnamとベトナムの石油天然ガス産業の歴史を示す。1975年4月、北ベトナム軍により南ベトナムのサイゴンが陥落し、ベトナム戦争は終結した。ベトナム統一後の共産党政権は、1975年にベトナム石油天然ガス総局(Vietnam Oil and Gas General Directorate)を設立した。そして、旧南ベトナム政権下で締結した石油天然ガス契約の無効を宣言した。これが、1977年に設立されたVietnam Oil and Gas Company(Petrovietnam)の前身である。ここに、Petrovietnamの歴史が始まる。その後、政府関係機関の統合、監督官庁の改編等を経て、2006年8月、首あるホー・チ・ミンのことを呼んだ)をはじめとしたベトナム人民がいかに苦しみ、抵抗しているかを、熱く語り聞かせた。まだ幼い生徒たちに、彼の心情がどの程度伝わったか、疑問である。少なくとも、全くのノンポリである筆者が心を動かされることはなかった。 こんな基本的に政治音痴の自分でも、2004年の旅の時には、カントーのメコンデルタや、ホーチミン近郊のリゾート地ムイネーだけではなく、野次馬根性から森の中の往時のベトコンの前線基地ツアーにも行っている。また、ホーチミンのショロン地区も歩いた。ショロンは、華人が多く住む街区である。ベトナムは、他のアジア諸国に比べて、華人が少ないことで知られる。華人人口の割合は、全人口8,700万人のうちの1%強であり、インドネシアの華人人口の割合である3%強という数字の1/3ほどでしかない。 そのころは、ちょうど日本で鳥インフルエンザが騒がれていたころだった。ショロンの路上では、おばさんたちが数人地面に座り、籠に入れた鶏を売っていた。鶏を横目で見て、空気を吸わないように歩いた。このショロンの炎天下での徘も、メコンデルタでぐボー1ドルで雇ったおばあさんが漕トの上で見た夕日、ムイネーの中心からバイクで30分乗って行った人のいない真っ白な砂浜、ジャングルの中のベトコン基地などとともに、個人的に貴重な思い出となった。ベトナムの第一印象は、このように、石油開発に関徊かこはいい 筆者のような団塊の一つ後の世代の時代の人間には、ベトナム戦争の時代は、小学校からの学生時代の思い出と重なる。筆者の中学校の担当教師は、日教組の活動家であった。今では許されないことと思うが、教師は、毎週ガリ版で刷ったプリントを生徒に配布して、いかに米軍が不法なことをベトナムにしているか、ホーおじさん(と、彼は親しみを込めてこの国の指導者で中華人民共和国ハノイハノイハロン湾ハロン湾ラオスタイベトナムカンボジアホーチミンホーチミン(サイゴン)(サイゴン)ショロンショロンムイネームイネーカントーカントー出所:JOGMEC作成図1ベトナム個人的関係図表1ベトナムの石油産業とPetrovietnamの歴史Petrovietnam1975年9月1977年9月2006年8月石油産業主要イベント統一ベトナム共産党政権成立石油天然ガス総局設立(Petrovietnamの前身)Petrovietnam設立傘下会社を統合し、Vietnam Oil and Gas Group(Petrovietnam)として再編1986年1994年1995年2002年2009年Bach Ho油田生産開始三菱石油(日本ベトナム石油<株>)Rang Dong油田発見Bach Ho油田から随伴ガス供給開始Lan Tayガス田からのガス供給開始Dung Quat製油所稼働開始出所:各種資料よりJOGMEC作成2010.11 Vol.44 No.658nノイで少し考える -Petrovietnam 35周年記念 Conference&Exhibition に出席する機会を得て-相府直轄の機関として、現在27の傘下企業を持つVietnam Oil and Gas Groupとなった。 Vietnam Oil and Gas Groupは、国際的にはPetrovietnamとして名が通っている。また、PVNという略号でも知られる。傘下には、石油ガス上流開発(Petrovietnam Exploration Production Corporation:PVEP)、石油下流(Petrovietnam Oil Corporation:PV Oil)、ガス下流(Petrovietnam Gas Corporation:PV Gas)、発電(Petrovietnam Power Corporation:PV Power)、肥料化学(Petrovietnam Fertilizer and Chemicals Joint Stock Corporation:PVFCCo)、研究所(Vietnam Petroleum Institute:VPI)、掘削サービス(Petrovietnam Drilling & Well Service Joint Stock Corporation:PV Drilling)など、石油天然ガスの上流下流、利用や研究開発、更に石油関係サービスまで、さまざまな分野の企業がある。 現在、Petrovietnamは、国内ナンバー1の売上高を誇る企業となっている。図2は、Petrovietnamのロゴである。ブルーの背景に赤い炎が表されている。この炎のデザインは、二つの意味を示している。一つは、ベトナムの頭文字のV字、もう一つは、V字の空間によるベトナムの国土の形である。(2)地質状況と炭化水素堆積盆 ベトナムの地質構造は、複雑である。ベトナムの代表的な炭化水素堆積盆を図3に示す。ベトナムの堆積盆は、主としてオフショアにあり、北東からSong Hong, Phu Khanh, Cuu Long, Nam Con Son, Tu Chinh-Vung May, Malay-Tho Chuなどがある。これらの堆積盆のうち、Cuu Long堆積盆は、ベトナム最大の油田であるBach Ho油田や日本ベトナム石油(株)(Japan Vietnam Petroleum Co.,Ltd. 以下ではJVPCと略す。JXが主要株主)が開発生産するRang Dong油田があり、oil-proneなエリアである。Nam Con Son堆積盆は、BPが生産開発したガス田LanTay/Lan Doがあり、gas-proneな堆積盆である。Malay-Tho Chu堆積盆は、北部はガスが多い場所と言われる。Chevronは、この場所で比較的大きなガス埋蔵量を持つ構造を発見している。 なお、ベトナムにおける探鉱費用は比較的高コストであり、傾向として、天然ガスの発見率が高いと言われている。(3)埋蔵量 ベトナムの石油および天然ガスの埋蔵量を図4に示す。この図では、天然ガスの埋蔵量を石油熱量等価の大きさで示している。また、ここでは比較のため、東南アジアの主要石油天然ガス生産国であるインドネシア、マレーシア、タイの埋蔵量も併せて示した。埋蔵量は、BP統計によるものであり、確認埋蔵量(すなわち1P)ベースである。なお、これ以降に示す石油と天然ガスの生産量、消費量に関しても、比製油所製油所(計画中)発電所発電所(計画中)油田ガス田ガスパイプラインガスパイプライン(計画中)オイルパイプライン堆積盆地THAILANDBangkokBangkokCHINASong Hong Song Hong HainanIslandm001,0Dung QuatDung Quat0m00,2VIETNAMPhu KhanhPhu KhanhHanoiHanoiNghi SonNghi SonLAOSCAMBODIAPhnom PenhPhnom PenhLong SonLong SonHo Chi MinhHo Chi Minhuu Long uu Long CCOMonOMonBa RiaPhu MyBa RiaPhu MyCa MauCa Mau000m,3Malay-Tho ChuMalay-Tho ChuNam Con Son Nam Con Son Tu Chinh-Vung MayTu Chinh-Vung MayMALAYSIAINDONESIA出所:Petrovietnamホームページ出所:各種情報・報道からJOGMEC作成図2Petrovietnamのロゴ図3ベトナム石油天然ガス関係地図59石油・天然ガスレビューrのため、ベトナムの他にこの3カ国のものを示している。 ベトナムの石油埋蔵量は45億bblで、マレーシアより少ないがインドネシアより多い。天然ガス埋蔵量は、24TCF(石油熱量換算46億bbl)である。この4カ国のなかでは、インドネシア、マレーシアに次いで第3位であり、タイより多い。ベトナムに限り、石油と天然ガスの埋蔵量を熱量ベースで比較すると、ほぼ同程度である。 堆積盆別の炭化水素埋蔵量分布を図5に示す。上が既発見埋蔵量、下が未発見埋蔵量である。既発見埋蔵量は、堆積盆別では、Cuu Long堆積盆が6割を占め、次いでNam Con Son、Malay-Tho Chuの順となっている。未発見埋蔵量の割合は、探鉱の進んでいない、南部のTu Chinh-Vung Mayや北部のSong Hongで大きい。(4)生産量 石油の生産量を図6に示す。ベトナムの2009年の石油生産量は、34万5,000bbl/dである。4カ国中では、インドネシア、マレーシアに次ぎ、タイより若干多い第3位となっている。経時的に見ると、2004年に42万3,000bbl/dのピークを付け、その後、漸次減少していたが2009年に入り増加に転じた。この傾向は、主要油田であるBach Ho油田の2003年からの生産量減少を、他の油田の開発生産が十分に補完していなかったこと、2009年に生産開始された新規油田がその年の生産量増加に寄与していることを示している。ただし、今後、大きく石油生産量が増加することはないとエッセー考えられている。政府は、2013年における生産目標として、40万bbl/dという数字を掲げる。 天然ガスの生産量を図7に示す。ベトナムの2009年天然ガス生産量は、775MMCFDで、4カ国の中で最下位である。経時的に見ると、天然ガスの生産量は漸次増加傾向にあるが、2004年ころに増加量が少し多くなっている。この、ガス生産量の増加は、既発見炭化水素埋蔵量Tu Chinh-Vung May 0%Phu Khanh 0%Cuu Long59%Song Hong12%Malay-Tho Chu14%Nam Con Son15%石油(Billion B)天然ガス(TCF)112.584.14.524.14.45.512.70.5ベトナムインドネシアマレーシアタイ(注)1Pベース 2009年末現在出所:BP統計2010よりJOGMEC作成未発見炭化水素埋蔵量Song Hong23%Tu Chinh-Vung May29%Phu Khanh15%Nam Con Son20%Cuu Long8%Malay-Tho Chu5%出所: 12th Vietnam Oil, Gas & Power Summit 2009.(2009.11)Petrovietnam 発表資料より抜粋図4東南アジア主要国の埋蔵量図5炭化水素埋蔵量分布(堆積盆別)(千bbl/d)1,6001,4001,2001,000800600400200019992000200120022003200420052006200720082009年(MMCFD)8,0007,0006,0005,0004,0003,0002,0001,000019992000200120022003200420052006200720082009年ベトナムインドネシアマレーシアタイベトナムベトナムインドネシアインドネシアマレーシアマレーシアタイタイ出所:BP統計2010よりJOGMEC作成出所:BP統計2010よりJOGMEC作成図6石油生産量図7天然ガス生産量2010.11 Vol.44 No.660nノイで少し考える -Petrovietnam 35周年記念 Conference&Exhibition に出席する機会を得て-(千bbl/d)1,6001,4001,2001,000800600400200019992000200120022003200420052006200720082009年(MMCFD)4,0003,5003,0002,5002,0001,5001,000500019992000200120022003200420052006200720082009年ベトナムインドネシアマレーシアタイベトナムインドネシアマレーシアタイ出所: ベトナムはEIA Independent Statistics and Analysis, その他の国はBP統計2010よりJOGMEC作成出所: ベトナムはEIA Independent Statistics and Analysis, その他の国はBP統計2010よりJOGMEC作成図8石油消費量図9天然ガス消費量のDung Quat製油所ができてからである(図3)。現在、二つの新たな製油所建設計画が進められている。一つはベトナム北中部のNghi Son、もう一つはベトナム南部のLong Sonである。操業開始目標は、前者は2013年、後者は2014年以降となっている。また、Dung Quat製油所の処理量13万bbl/dから20万bbl/dへの拡張計画もある。 天然ガスに関しては、既存のものとして三つの海底パイプラインがある。すなわち、Cuu Long 、Nam Con Son、Malay-Tho Chuのそれぞれの堆積盆からのものである。Cuu Long堆積盆からのパイプラインは、主としてBach Ho油田の随伴ガス輸送を目的にされたもので、1995年5月に完成している。Nam Con Son堆積盆からのパイプラインは、Lan Tay/Lan Doのガスを輸送するためにBPが主導して建設されたものであり、2002年に完成しPhu My発電所等にガスを輸送している。Malay-Tho Chu堆積盆とベトナム南部をつなぐパイプラインは、マレーシアとの共同開発海域であるマレーシア-ベトナムCAA(Commercial Agreement Area)で開発生産されたガスを輸送する目的で、2006年末に完成、操業が開始された。現在、Ca Mau発電所等にガスが供給されている。 建設検討中のものとして、タイ国境設せ敷ふつ「(6)インフラ」で説明するBPが操業するLan Tay/Lan Doガス田から陸上までのパイプラインが2002年に完成し、利用可能になったことが背景にあると思われる。政府は、2013年の天然ガス生産量を1.5BCFDとおく。ただし、天然ガス生産量増加の前提であるパイプライン整備や発電所建設などが、このようなタイミングで進められるかについては、疑問もある。(5)消費量と輸出入 石油と天然ガスの消費量を図8、図9に示す。BP統計では、石油と天然ガスの消費量は、ベトナムについては「その他アジア諸国」と示されており、ベトナム1国の数字は、統計データから把握できない。そのため、ベトナムの石油と天然ガスの消費量のみ、EIA Independent Statistics and Analysisによっている。このように統計データが異なるため、ここでは概括的な比較のみにとどめる。 ベトナムの石油と天然ガスの消費量は、どちらも4カ国中で、最も少ない。しかし、経時的には両消費量ともに増加しつつある。 石油に関しては、現在、東南アジア諸国のうち、ベトナムは、マレーシアと並んで純輸出国である。しかし、石油消費量の伸びは石油生産者に比べて大きく、2012年には純輸入国になる可能性が指摘されている。 石油関係の貿易では、2009年まで製油所が国内にないために、石油を輸出し、石油製品を輸入していた。ちなみに、2009年のベトナムの輸出全体に占める石油の割合は11%で、縫製品に次いで第2位であった。また、輸入に占めるガソリンの割合は9%で、機械設備に次いで同じく2位であった。 一方、天然ガスに関しては、輸出も輸入もしていない。すなわち、自国での生産がすべて自国での消費に回っている。これは、LNGやパイプライン輸出のあるインドネシア、マレーシアや、パイプラインで輸入するタイとは異なる点である。また、ガス消費は電力向けが中心で、現在、その9割程度が電力での利用という。上流会社からのガス販売価格は、安価に設定された統制価格で、場合によっては上流プロジェクトの経済性の確保が難しくなる。この統制されたガス販売価格は、インフラ不足の問題とともにガスを発見した場合の上流企業の投資意欲を殺いでいる。そ(6)インフラ 2009年以前には、ベトナムには製油所がなかった。それまでは石油を輸出し、石油製品を輸入していた。この状況が変わったのは、2009年2月に、ベトナム中部に処理能力13万bbl/d61石油・天然ガスレビュー゚くにあるChevronが開発するガス田から、O Mon火力発電所等に供給する天然ガスパイプラインがある。パイプラインの完成は、2014年と予定される。更に、2014年稼働に目標を置いた第二Nam Con Sonパイプラインの計画もある。 また、将来のガス需要増加に対応するため、LNG受入基地建設の計画も検討されている。場所も、規模も未定であるが、候補地としては、ハノイ近郊、Nghi Son、ホーチミン近郊等が予定されている模様である。(7)非在来型ガス ベトナム北部は、石炭の多い地域である。ハノイ近郊の石炭を貯留層とするCBM鉱区が豪州Arrow等に付与され、探鉱が行われている。また、この石炭層を利用した地下石炭ガス化実験プロジェクトも進められている。いずれも初期段階のもので、現時点では、資源的・技術的ポテンシャルは不明である。(8)規制/契約 首相府の管轄下にあるPetrovietnamが、石油天然ガスに関する活動のすべての責任を負っている。石油天然ガス探鉱開発に関するライセンスの交渉は、Petrovietnamを通して行われる。オープンではなく、2者間の交渉が主流となっていたが、2004年から入札制度が取り入れられている。 コントラクターは、通常、生産分与契約(PSC)を締結する。PSCの詳細に関しては、ここでは省略するが、ただ、ベトナムのPSCの特徴として、次のことに注意したい。1993年以降の契約では生産量/生産物に応じて割合が変更されるロイヤルティーが課せられること、年間生産量からコスト回収に付される石油天然ガスに上限があること、利益配分相当分(生産量から、ロイヤルティーとコスト回収を引いたもエッセーの)の政府とコントラクターの取り分割合は、生産量/生産物に応じて決められるものであること(取り分割合は交渉により決定される)。このような条件を定性的に見ると、条件が悪いと言われるインドネシアのPSCよりも、ベトナムのそれは、より厳しい内容のようにも思える。しかし、コントラクター側の取り分に関しては、インドネシアやマレーシアとほぼ同程度と言われている。(9) 上流投資対象としての魅力・ベトナムの石油天然ガスのまとめ 上流ビジネスに影響を与える外的要因を、政治、経済、ビジネスの三つの分野に分けて、表2にまとめた。ベトナムは共産党一党支配の政治体制を取っており、少なくとも短期的には、政治的に安定している。経済全体も、順調に成長しており、質の高い労働人口も多い。ベトナムの人口は8,700万人、10歳ごとに区切った人口分布では、10代(10~19歳)の割合が最も高く、労働力供給源としても、また、市場としても期待できる層が厚い。一方、問題点は、汚職体質、意思決定プロセスの不透明さ、経済的基礎インフラの未整備等が指摘できる。 表3は、あるビジネスコンサルタント会社が、アジア太平洋地域14カ国(豪州、日本、韓国、台湾、中国、香港、シンガポール、フィリピン、マレーシア、インドネシア、ベトナム、インド、パキスタン、タイ)の石油天然ガス上流ビジネスの投資環境分析を行い、投表2ベトナム石油天然ガス産業に与える分野に関する定性的分析分 野政 治経 済ビジネスインパクトコメント強み弱み強み弱み強み弱み・共産党一党支配による短期的な政治の安定・政府役人による汚職の多発・経済成長率の高さ・通貨政策によるインフレ率の高さ・政府機関のコントロールが強い・質の高い・安価・大量の労働力・経済的基礎インフラ(道路、鉄道、港湾)の整備不足出所:各種資料を基にJOGMEC作成表3ビジネスコンサルタントによる東南アジア主要4カ国の石油天然ガス上流産業評価ベトナムマレーシアタイインドネシア潜在的成長可能性順位1位6位9位8位産業リスク順位 8位12位 6位11位カントリーリスク順位総合評価10位 6位 8位12位2位5位8位9位マレーシア、インドネシア、ベトナム、インド、パキスタン、タイ)のなかにおける評価(注) アジア太平洋地域14カ国(豪州、日本、韓国、台湾、中国、香港、シンガポール、フィリピン、・ 潜在的成長可能性は、順位が高い(数字が若い)ほど高い。リスク順位は、順位が高いほどリスクが低い。総合評価は、順位が高いほど投資好感度が高い。・潜在的成長可能性は、石油天然ガス資源のポテンシャル、産業熟成度等を考慮して評価・産業リスクは、ライセンス条件/自由度等を考慮して評価・総合評価は、潜在的成長可能性とリスクを点数化して、ウェイティングをつけて評価。出所:BMI社 Vietnam Oil and Gas Report Q3 2009 より抜粋2010.11 Vol.44 No.662墲黷トいる。主とする包括的協力に関するMOUを締結した。MOUでは、JOGMECとPVNがベトナム国内および第3国での石油天然ガス探鉱開発の共同事業の発掘や研究開発事業における更なる協力うたを深めることが謳 これまでの両者の協力事業においては、R&D分野での共同スタディーが盛んである。すなわち、JVPCがオペレーターを務めるRang Dong油田を対象とするCO2 EORのFSやGTLの適用可能性調査などを、民間企業との協力の下に進めてきた。今後も、PVNや日本企業が操業上問題としているテーマに関するR&D分野等での協力の深化・多様化が予想される。3.ベトナム再訪 本章では、ハノイでの実際のイベントに関して述べる。(1)ハノイ訪問概要 Petrovietnamは、設立35周年記念として、International Science & Technology Conference(以下Conference)とExhibitionを開催することになった。開催期間・曲折があったが、場所については紆最終的にはConferenceはNational Convention Centerで、期間は9月9~余よう資好感度のランク付けをしたものから、東南アジア主要4カ国を抜粋したものである。同社の評価テクニックの詳細は不明であるが、各国の潜在的成長可能性、産業リスク、カントリーリスクを点数化して重みを付け、総合評価を行っている。 それによると、ベトナムにおける石油天然ガス上流産業への投資好感度は、アジア太平洋諸国14カ国中第2位である(ちなみに、1位は豪州)。その投資好感度は、他の東南アジアの主要資源国であるマレーシア、インドネシア、タイなどより高い。これは、ベトナムの炭化水素の資源ポテンシャル、将来にわたる潜在的経済成長可能性、交渉の余地のあるライセンス条件やIOCに友好的なビジネス環境を総合的に判断した結果という。ベトナムの上流産業に対する一つの見方として、参考になろう。 この章のまとめとして、ベトナムの石油天然ガスの特徴を地質・探鉱、鉱区、天然ガスの3部門に分けて表4に示す。(10)JOGMECとPVNの関係 JOGMEC(その前身のJNOCの時代から)とPVNは、JOGMECの研修事業や共同セミナー等を通して、協力関係を構築してきた。2007年11月、両者は、石油天然ガスの探鉱開発事業を表4ベトナム石油天然ガス開発の部門別特徴 部 門地質・探鉱鉱 区天然ガスコメント・地質構造は、比較的複雑・探鉱費用は、比較的高コスト・ガス発見比率が、比較的高い・入札制度あり・ 探鉱開発はPS契約に基づく。その財務条件は、コントラクター側に比較的厳しい。ただし、個別交渉の余地あり・天然ガス・インフラが未整備・ユーザーは、国営電力会社が主・ガス販売価格が安価出所:各種資料を基にJOGMEC作成ハノイで少し考える -Petrovietnam 35周年記念 Conference&Exhibition に出席する機会を得て-出所:筆者撮影出所:筆者撮影写2National Convention Center入り口写3Conference会場での歓迎63石油・天然ガスレビュー0日、ExhibitionはVPIタワーで、期間は前半が8月28~9月1日に、後半が9月9~10日の2回にわたり開催されることになった。なお、National Convention CenterとVPIタワーとは、車で約10分の距離にある。JOGMECは、Exhibitionにブース展示を行いConferenceで論文発表するとともに、この機会を利用して、鈴木理事をはじめとして数人が現地入りし、MOUに基づくPVNとのSteering Committee MeetingやPVN/VPI/PVEP各機関の要人との会談、ベトナムのTRC海外技術者研修生との意見交換会(以下TRC研修生OB会と略)を開くことになった。 ここでは、Conference、Exhibition、TRC研修生OB会の三つに関して述べる。また、Conferenceに関してはその概要のみをスケッチし、発表内容には立ち入らない。(2) Conference Conferenceが開催された場所は、ハノイ市旧市街から南西に直線で10km程度のところに新しく造られたNational Convention Centerである(写2、写3)。Conferenceでは、要人たちの挨拶の後、一般講演(Plenary Meeting)と技術講演があった。一般講演は、Conference1日目の午前と2日目の午後に会場1階大ホールで、合計12件の発表が行われた(写4)。一般講演においては、英語-ベトナム語の同時通訳があった。出席者は、発表者が英語を使う場合はベトナム語を、ベトナム語を使う場合は英語をヘッドホンで聞くのである。一方、技術講演では、会場2階の七つの会議室で、Conference1日目の午後と2日目の午前に、石油天然ガスの上流から下流、環境・発電までを含む7セッションが同時並行で行われた(写5)。技術講演の発表言語は英語と規定されているが、ベトナム語で発表するものが多かった。この場合、通訳はつかなかった。出席者は、延べ500~600人程度と推測される。 Conferenceの進行に関して説明しよう。要人の挨拶では、最初にPVNのPresident & CEOであるDr.Thuc氏の開会の辞があり、次いでベトナム産業貿易省(Ministry of Industry and Trade)のDeputy Ministerの挨拶の出所:筆者撮影エッセー後、3番目に、JOGMECの鈴木理事からの挨拶(写6)があった。この挨拶のなかで鈴木理事は、JOGMECのベトナムでのプレゼンス、R&D分野における共同スタディー等を紹介した。また、一般講演で注目すべき発表としては、VPIのDeputy General DirectorであるDr.Trung氏の“Enhanced Oil Recovery By CO2 Injection For Sandstone Reservoir In Cuu Long Basin”があった。このなかで、氏は、JOGMEC、PVN等で実施したRang Dongやその他油田に対するCO2 EOR共同スタディーの成果の一部を報告した。一般講演では、これ以外にも、他の演者により、Bach Ho油田の開発現写5技術セッション会場出所:筆者撮影出所:内山氏撮影写4Conference開催直前の風景写6Conferenceでの鈴木理事挨拶2010.11 Vol.44 No.664nノイで少し考える -Petrovietnam 35周年記念 Conference&Exhibition に出席する機会を得て-出所:筆者撮影写7JOGMEC内山氏発表出所:筆者撮影写9VPIタワー(2)(3)Exhibition Exhibitionは、Conference会場とは車で10分ほど離れ、本年5月に完成したばかりのVPIタワーの1階ロビーで開催された(写8、写9)。VPIタワー入り口に示された展示マップを写10に示す。展示ブースは全部で33、このうち、海外企業・機関のブースは1/3ほどである。展示を行った代表的な海外企業としては、JOGMECの他、日本企業ではJVPCがあり、またメジャーズではChevron、ConocoPhillips、NOCとしてKNOC、エンジニアリング会社としてTechnip等である。JOGMECのブースは奥まったところにあるが、他のない広さを維持のブースに比べ遜できた。 写11、写12に、準備日、および開催期間中のJOGMECの展示ブースを示した。JOGMECの展示ブースでは、パネル展示を主としてJOGMECの役割、TRCスタディー活動、備蓄事業を紹介している。また、日本代表ブースとしての役割も担っており、ベトナムに進出している主要な日本上流企業(JX、出光、MOECO)のパネルも色しそんょく機関・企業の発表は9論文であり、ベトナム企業の発表は75論文であった。 ベトナム企業の発表は、PVEPやVPIな どPetrovietnamの傘下会社が中心である。海外機関・企業の発表は、日本からは、JOGMECと京都大学の2件があり、その他はメジャーズのExxonMobil、Total、エンジ会社のTechnipからも発表があった。JOGMECの発表は、TRC EOR研究課の内山氏によるものである。セッション②の「Oil and gas drilling, production」の技術セッション中で、“Study on Applicability of CO2/HCG-EOR to Vietnam Offshore Field”と題して、先に述べたDr.Trung氏と同じく、Rang Dong油田等に対するCO2 EORの共同スタディー結果の一部の発表を行った(写7)。それは、ベトナムの石油開発におけるJOGMECの貢献をメッセージとして示すことができた発表であった。出所:筆者撮影写8VPIタワー(1)状、PVEPの開発戦略、PVNの海外事業、石油化学プロジェクト、発電事業等が紹介された。 一方、技術講演は、先に述べたように7セッション、すなわち、①Oil and gas exploration、②Oil and gas drilling & production、③Oil and gas processing & petrochemistry、④Oil and gas technology、construction、transportation and storage、⑤Oil and gas safety & environment、⑥Oil and gas economics & management、⑦Gas and power development and othersに分かれて行われた。発表された論文数は、各セッション12論文で合計84件であった。このうち、海外65石油・天然ガスレビューGッセー出所:筆者撮影出所:筆者撮影写10展示会案内マップ写12JOGMEC展示ブース(開催日)出所:筆者撮影出所:筆者撮影写11JOGMEC展示ブース(準備日)写13フラクチャーコアサンプルコースとしては、「探鉱地質」「物理探査」「掘削マネジメント」「油層工学」の四つが設けられており、10週間の日程で実施している。2010年6月末までに、延べ44カ国から2,183名の技術者を招聘している(図10)。 ベトナムからは、1992年から毎年研修生を受け入れており、同国の研修生の数は、東南アジアではインドネシア、マレーシアに次いで、3番目となっている。2010年6月末現在で、51名のベトナム海外技術者研修生OBがいる。卒業生には、現在、VPIのGeneral Director(社長にあたる)で、かつPVEPのBoard of Directorの1人であるDr.Phan Ngoc Trung氏や、PVNのGeneral Manager(部長にあたる)を務めるMr.Nguyen Van Toan氏等、重要なポストを占めている人もいる。 今回は、ベトナム各地に散らばった研修生OBがConference出席のためハノイに集まっている機会を利用するということから、Conference開催前日の9月8日に、TRC研修生OB会を開いた。また、研修生OBだけでなく、PVNの研修担当者、PVN等の要人、ベトナムで活動する日本上流企業も招待した。 このOB会は、最終的には、出席者40名程度のパーティーとなった。また、パーティーに先立ち、JOGMECの現2010.11 Vol.44 No.666掲示している。JOGMECの展示ブースは、派手さはないものの、ベトナム側が興味を持つであろうテーマをできるだけ詳しく説明したものである。 写13は、VPIタワーに展示されていたベトナムの主要なリザーバーであるフラクチャー貯留岩のコアサンプルである。(4)TRC研修生OB会 TRCの海外技術者研修は、人材育成を通してグローバルな技術貢献を行う目的で、1989年より実施している制度である。このプログラムでは、産油ガス国の石油開発技術者を日本へ招して技術研修を行うものである。聘へいしょうnノイで少し考える -Petrovietnam 35周年記念 Conference&Exhibition に出席する機会を得て-ロシア4中国70イラク1144,トルコ7シリアアゼルバイジャンクウェート2655カザフスタン47ウズベキスタン7トルクメニスタンバングラデシュイラン9012カタール162エジプト17スーダン6サウジアラビア8U.A.E.59オマーン303ミャンマー26タイ46ベトナム51カンボジア31マレーシア56アルジェリア42リビア29ナイジェリアガーナ29赤道ギニアコンゴ(民主)3アンゴラ28タンザニア34ガボン2イエメン29ウガンダ2フィリピン2ブルネイ1インドネシア93パプアニューギニア20招聘実績のある国招聘人数3延べ44ヵ国2,183名メキシコ36ベネズエラ32エクアドル6コロンビア8ペルー4ブラジル15出所:JOGMEC図10海外技術者研修 招聘実績(1989年~2010年6月)出所:筆者撮影出所:筆者撮影写14TRC研修生OB会での鈴木理事挨拶写15TRC研修生OB会風景在の活動やTRCの研究現状を紹介する機会を持った。写14は、鈴木理事のパーティーでの挨拶、写15はパーティーの様子である。会場には、スライドで研修生の研修当時の写真を映した。また、日本企業からの出席者には個別に挨拶を頂いた。こうして、JOGMECと日本企業出席者は、研修当時の思い出や日本の印象を話のきっかけとして、多くのベトナム人技術者とコミュニケーションを深めることができた。このような交流の継続維持、そして深化は、今後、JOGMECや日本企業によるプロジェクト組成に有形・無形の力となっていくだろう。(5)ハノイという街 “面”による移動により見聞が可能な自由旅行の場合と異なり、出張では、主として街のなかの点と点の間を移動する。したがって、その街の印象は、移動の際の交通に大きな影響を受ける。写16は、車から撮影したハノイの風景である。フランス文化の影響を受けて建設されたと思われる古いアパートの前を、バイクや車がひしめくように動いている。これを、「経済発展の熱気」と感じる人もいよう。67石油・天然ガスレビューGッセーり、より強力なプランを立て、その実行力も高い。しかし、現在有効である政治的・経済的・社会的モデルも、経時的・共時的に生じる環境の変化に応じて修正していかなければ、社会のなかに常に存在する矛盾が、バランスを失い噴出してくる。今までは比較的単純なアプローチで解決できた経済発展と自由・平等の関係は、次第に解くことが難しい方程式になってくる。また、当然ながら、資源開発が社会の進展に影響を与え、社会の進展が資源開発に影響を与えていく。 “民主化度”の比較的高いインドネシアと、それが比較的低いベトナムが、それぞれ、今後発生する資源開発を含む種々の問題をどのように「認識」し・どのような「解決策」を立て・どう「実行」していくか、それにかかる「時間」・また実際の「効果」および「副作用」はどの程度か、それが日本を含む世界にどのように「影響」を与えていくか、関心をもって眺めている。出所:筆者撮影写16ハノイの風景4. 経済が今後発展していく国 ベトナムは、昭和30(1955)~40(1965)年ころの日本に似ているという印象がある。今日は昨日より良くなり、明日は今日より良くなる。人々は苦労のしがいがあることを実感できる。社会的なゆがみや腐敗、共産党一党独裁国家としての自由のある程度の束縛も、今は耐えていくことができる。たとえ、そのようなものがあっても、明日は今日よりましと思えるから。 ベトナムは、インドネシアが経済発展の過程にありながら、利害関係の対立した人たちが、離合集散して一貫したポリシーを打ち出すことができず、多くのチャンスを逃しているのと異な執筆者紹介鈴木 信市(すずき しんいち)独立行政法人 石油天然ガス・金属鉱物資源機構 ジャカルタ事務所 所長。横浜国立大学大学院工学研究科応用化学専攻修士課程修了。工学博士。 ジャカルタ生活も3年目に突入。ジャカルタのすさまじい交通渋滞によるいらいらも、街のなかに多数あるモールの退屈さも、ここが解決してくれる。「ここ」、つまりジャカルタのアパートの一室は、日本文化であふれている。赴任に際して持参した多くのクラッシックのCDや洋画のDVDは引き出しの中。ジャカルタの気候や一人だけの生活では、これらを見たり聞いたりする気分にならない。よって、もっぱら、聞くものといえば、特定の歌手のJ-Pop(しかも、そのうちの2~3枚)、見るものといえば、全く興味もなかった日本の連続ドラマ、風呂場では落語となる。日本でいつ放送されたのかも知らないが、最近DVDで見たドラマの「空飛ぶタイヤ」など、脇役まで丁寧に描かれており、わが国にもこんな力作があったか、と感心してしまった。今年の2月の一時帰国の際に初めて見た吉原の大門(もちろん、昔のものではない)を、「これが大門だよ大門。大門てぇのは鉄でできているんだ鉄で。おまえ、つぶしていくらで買う」という古今亭志ん生の口舌とともに思い出す。つくづく日本人であることを実感している。2010.11 Vol.44 No.668 |
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