ページ番号1007227 更新日 平成30年2月16日

2013年のスーパーメジャー業績レビュー

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レポートID 1007227
作成日 2014-03-24 01:00:00 +0900
更新日 2018-02-16 10:50:18 +0900
公開フラグ 1
媒体 セミナー・報告会資料
分野 企業探鉱開発
著者
著者直接入力 片山 治
年度 2013
Vol 0
No 0
ページ数
抽出データ 2013年のスーパーメジャー業績レビュー2014年3月20日調査部 片山 治トピックススーパーメジャー(以下「メジャー」)全体の業績・傾向に焦点を当てて、2012・2013年各社純利益?? 以下の推移? 埋蔵量、埋蔵量置換率、キャッシュフロー各項目、上流部門投資額? チャレンジ・リスク? まとめ・今後の展望12013年・2012年メジャー各社純利益対2012年で概ね減益主要因-(上流)原油価格下落および生産量微減(下流)石油製品価格減低下による精製マージン減4.504.003.503.002.502.001.501.000.500.00ガス(mmboe/d)液体分(mmboe/d)2013201220132012201320122013201220132012ChevronExxonMobilShellBPTotalExxonMobil‐2012年の下流・石化部門収益170億ドル中65億ドルは東燃ゼネラルの50.5%持ち株会社の株式売却益BP‐2013年の「ほか」は主としてTNK‐BP株式売却益出所:各社財務諸表等投資家向け情報32013年世界の石油ガス市場?石油需要、前年比+1.3%(IEA?Oil?Market?Report?Jan?2014)?新興国の需要増が主要因、先進国の需要は横ばいないしは微減?ガス需要 前年比+2%?アジア太平洋市場の電力・一般産業(特に中国、日本、中東、米国)需要増(以上Shell推定)4<Wャー各社確認埋蔵量推移近年の傾向Chevron,?Total‐ガス埋蔵量増ExxonMobil‐液体分埋蔵量増、米シェール増産はピークに達したか?BP‐2009年まで液体分埋蔵量増Shell?どちらとも言えず(短期的なリターン重視か?)液体・ガス計(液体換算)液体(原油・コンデンセート)ガス(液体換算)出所:各社財務諸表等投資家向け情報5各社埋蔵量置換率推移(内部置換率*)12年間平均はかろうじて100%を上回る*?内部置換率:自らの探鉱・開発による埋蔵量増Shell,?ExxonMobil2009年突出の主な理由:カナダ・オイルサンド事業の鉱物埋蔵量から原油埋蔵量への変更出所:各社財務諸表等投資家向け情報およびコンサルタント情報6e社キャッシュフロー項目別推移■BP以外の4社は投資キャッシュフロー(→投資)を拡大■BPは投資キャッシュフローを資産売却および投資の抑制によって低減単位:百万ドル出所:各社財務諸表等投資家向け情報7単位:百万ドルShell出所:各社財務諸表等投資家向け情報8各社上流部門投資額推移■コスト増を反映し各社とも探鉱・開発費は上昇ChevronAtlas?Energy(米シェール)買収ExxonMobilXTO(米シェール)買収BPインド東海岸沖Reliance?Industries深海資産ファームインTotalカナダ・オイルサンド資産、Novatek株式、YamalLNG権益買収`ャレンジ・リスク~シェルの減益要因を例に? 上流減益要因(12,638百万ドル、前年22,244-44%)(ただし売上は47,357百万ドル(前年43,431百万ドル))?減価償却費16,949百万ドル(前年11,138)-減損4,678百万ドル(前年980)、資産売却益減、探鉱費増(ドライホール、減損)、操業費増、液体分およびLNG部門利益減上流部門減損の主要因売却目的保有の米タイト・ガスおよびシェールオイル(Eagle?Ford等)資産の評価減 →米タイト・シェール事業は売却も視野に入れ、別会社化。ナイジェリア操業環境悪化、ほか? 下流減益(28%)要因?精製・販売マージン悪化(特に欧州・アジア太平洋地域)、減損出所:各社財務諸表等投資家向け情報およびメディア情報9まとめ・今後の展望? 埋蔵量および生産量拡大においてメジャーにとって苦難の時代と言える。? 内部埋蔵量置換率はかろうじて100%を上回るが、内部置換だけではもはや投資家を満足できるレベルの成長はできず、大規模な資産・企業買収を実施せざるを得なくなっている。? 2014年事業計画説明において各メジャーとも生産等の目標指標を示していない。? エクソンモービルCEO談「過去数年の業績からわかるように、メジャー会社は拡大するには図体が大きすぎる。」? シェル―“生産量拡大から価値拡大への転換期”? 米国シェールにおいては短期的には、コスト安(初期参入およびイノベーションによる)、迅速な意思決定により一部の独立系企業のパーフォーマンスが優っている。? 原油価格の頭打ち、発見・開発・生産費の拡大により、(「価値」=リターンとするならば)リターン創出はますます難しい環境下におかれることになるだろう。? したがって、優先事業(および事業地域)のさらなる絞り込みが進むことが考えられる。10
地域1 グローバル
国1
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地域10
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国・地域 グローバル
2014/03/24 片山 治
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